※所属、役職は発表当時のものです

記事掲載

産経新聞　2026年2月3日

ポスト万博・エネルギー・消費税...エコノミスト3人が読み解く　有権者は何に注目すべきか【 衆院選の各党政策のポイントについてコメント】

投資調査部長　上席主任研究員
大谷　咲太

記事掲載

日本経済新聞　2026年2月2日

国内の不動産投資、25年は6.5兆円で過去最大　個人狙いの取引活発　【不動産STの動向についてコメント掲載】

私募投資顧問部　上席主任研究員
米倉　勝弘

記事掲載

日経ヴェリタス デジタル版　2026年2月2日

寄稿コラム「不動産のツボ」
REITの分配金利回り、安定性と成長性への評価反映

REIT投資顧問部長　上席主任研究員
中野　邦彦

記事掲載

月刊プロパティマネジメント　2026年2月号

STの有望性 小口化ファンドの将来 デジタル証券に収斂

私募投資顧問部　上席主任研究員
米倉　勝弘

記事掲載

日本経済新聞　2026年1月29日

マンション高騰、衆議院選挙の論点に 取得規制や家賃助成など公約【各党の住宅政策についてコメント掲載】

投資調査部長　上席主任研究員
大谷　咲太

記事掲載

朝日新聞　2026年1月25日

全国のスキー場料金、4年間で4割上昇のなぜ　リフト1日券1万円も【今後のスキー場の経営戦略についてコメント掲載】

PPP・インフラ投資調査部　副主任研究員
佐々木　洋典

講演

第58回Re-Seedセミナー

データセンター市場は投資対象として魅力的なのか？

新規事業開発室長　上席主任研究員
菅田　修

記事掲載

日本経済新聞　2026年1月21日

米住宅株、トランプ政策に半信半疑　金利下げや価格抑制には力不足か【米国住宅市場についてコメント掲載】

海外市場調査部　主任研究員
風岡　茜

寄稿・出版

ARES不動産証券化ジャーナル Vol.95

イマーシブ施設が切り拓くまちづくり・にぎわいづくりの可能性

執行役員　PPP・インフラ投資調査部門長
福島　隆則

記事掲載

日本経済新聞　2026年1月16日

国内ＲＥＩＴ　逆風下で堅調　【米国REIT市場動向についてコメント掲載】

海外市場調査部　主任研究員
風岡　茜