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賃貸・投資市場を問わず、マクロ経済・金融市場と不動産市場の関係を中心に調査・分析を行っています。中でも特に「金融危機の発生メカニズム」を重要なテーマと考えており、各種モニタリングツールを通じて不動産市況の変調をいち早く補足出来るように努めています。
また最近では、在宅勤務のもたらす影響にも関心があり、働き方の変革が労働市場や労働生産性にどのような影響を及ぼすのか、という視点でも研究を行っています。
投資調査第2部 副主任研究員 
荻島 駿（SHUN OGISHIMA）
投資調査第2部 副主任研究員 
専門分野
マクロ経済動向、不動産リスク管理、不動産投資基準、万博・IRの経済効果等
プロフィール
経歴
2011年3月 慶應義塾大学経済学部卒業2013年3月 東京工業大学社会理工学研究科修了
2013年4月 内閣府政策統括官（経済財政分析担当）付
2015年2月 同 計量分析室
2017年6月 三井住友トラスト基礎研究所 入社
趣味
読書、音楽鑑賞活動実績
担当受託業務
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不動産マーケットリサーチレポート提供業務（2021年度）
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不動産価格予兆管理ツールの提供業務（2021年度）
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不動産市場過熱度のモニタリング業務（2021年度）
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不動産価格先行DIの提供業務（2021年度）
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分譲マンション開発事業の投資基準策定調査（2021年度）
全ての情報を見る執筆レポート・コラム
当社ウェブサイト
寄稿・出版
- 寄稿・出版
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書籍「検証・コロナ期日本の働き方 意識・行動変化と雇用政策の課題」（慶應義塾大学出版会発行）
- 寄稿・出版
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新型コロナウイルス感染症関連情報 ディスカッションペーパー集
タスク特性と雇用、賃金、生産性の変化
- 寄稿・出版
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日本大学経済学部「経済集志」2021年度版 第91巻 第3号 2022年1月20日
新型コロナウイルスの国内の経済・不動産市場への影響
- 寄稿・出版
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在宅勤務の持続性と地域への影響
メディア掲載・講演等
- 記事掲載
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Japan Times 2023年2月14日
Tokyo condo market shows early cooling signs on BOJ policy risks
- 記事掲載
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Bloomberg 2023年2月14日
湾岸タワマン市場変調、日銀政策修正で買い控えの兆し－金利上昇警戒【コメント掲載】
- 記事掲載
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Bloomberg、the Japan Times 2022年7月8日
Cheaper yen lures Hong Kong's rich to Japanese real estate【コメント掲載】
- その他
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日本経済学会2021年度秋季大会 2021年10月10日
労働政策研究・研修機構(JILPT）から出版する書籍「職業特性と新型コロナ以降の企業行動変化」の内容を報告
- その他
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独立行政法人労働政策研究・研修機構WEBサイト 2021年4月9日
JILPTコロナプロジェクト ワークショップ2021『新型コロナウイルス感染拡大の雇用･就業への影響 「職業特性と新型コロナ以降の企業行動変化」
