サイトマップ
お問い合わせ
English
経済が成熟している我が国において、良質な投資資金の流入を促すためには、長期的なサステナビリティの視点に立った環境不動産市場の形成が重要です。既に関係各省、各業界のトップランナー等による主体的な取組によって我が国の環境不動産市場は徐々に広がりつつありますが、まだ環境先進国と比較して十分な水準とは言えません。今後、環境不動産への投資効果や環境負荷低減効果などの調査研究、情報発信等を通じて、更なる環境不動産市場形成に貢献することが、当社の使命のひとつであると考えています。
私募投資顧問部 主任研究員 
菊地 暁（AKIRA KIKUCHI）
私募投資顧問部 主任研究員 
専門分野
ESG、TCFD、環境不動産等
プロフィール
経歴
(一財)日本不動産研究所を経て、2008年3月に(株)住信基礎研究所（現：(株)三井住友トラスト基礎研究所）に入社。2013年7月より私募投資顧問部に配属、不動産私募ファンドのデューデリジェンス・モニタリング業務に従事。これに並行して、2013～2015年には環境不動産普及促進検討委員会の事務局にて環境不動産関連情報の収集・整理、グリーンリース・ガイド作成までの一連の業務サポートに携わった。研究・専門分野はESG、TCFD、環境不動産など。2020年度 国土交通省 不動産分野におけるESG-TCFD実務者ワーキングメンバー、2021年度 国土交通省 不動産分野の社会的課題に対応するESG 投資促進検討会 委員。不動産鑑定士。活動実績
担当受託業務
-
不動産私募ファンドのデューデリジェンス・モニタリング業務
-
環境不動産の普及促進に向けた委員会等実施業務（2013～2015年度）
-
スマートコミュニティに対する意識調査（2012年度）
-
「環境格付融資」制度改訂に関する検討業務（2012年度）
-
スマートシティに関する基礎調査（2011年度）
全ての情報を見る執筆レポート・コラム
当社ウェブサイト
寄稿・出版
- 寄稿・出版
-
東京証券取引所WEBサイト Jリートview ESG特集 第6回
ESGの取組意識が高いJ-REIT、次はTCFD対応が投資判断のポイントに
- 寄稿・出版
-
RE-SEED Vol.21 March, 2021 一般社団法人環境不動産普及促進機構発行
SDGsの観点から企業がTCFDに対応すべき理由―積極的な移行リスク対策が企業のサステナビリティと地球・社会へのベネフィットを生む
- 寄稿・出版
-
ARES不動産証券化ジャーナルVol.56 July-August 2020
（閲覧はARES会員限定） TCFD：浸水予想区域図を活用した被害想定額推計の可能性を探る
- 寄稿・出版
-
ARES不動産証券化ジャーナル Vol.47 January-February 2019
ESGファクターを読み解く（下）
- 寄稿・出版
-
2018年 証券アナリスト第2次レベル 通信教育講座テキスト
「第2章 不動産投資」
メディア掲載・講演等
- 講演
-
金融ファクシミリ新聞セミナー 2021年9月30日
「不動産分野TCFD対応ガイダンス」を活用したリスクと機会の捉え方
- 記事掲載
-
日本経済新聞電子版 2021年8月16日
REITが脱炭素けん引、物件の過半環境対応 達成度で選別【コメント掲載】
- その他
-
一般社団法人環境金融研究機構 WEBサイト掲載 2021年3月26日
SDGsの観点から企業がTCFDに対応すべき理由―積極的な移行リスク対策が企業のサステナビリティと地球・社会へのベネフィットを生む【当社レポート内容掲載】
- その他
-
レポート「TCFD：浸水予想区域図を活用した被害想定額推計の可能性を探る」【当社レポート「TCFD：浸水予想区域図を活用した被害想定額推計の可能性を探る」内容掲載】
- その他
-
環境金融ブログ「ESGへの関心を高める投資家、その関心は次のステージへ」【当社レポート「ESGへの関心を高める投資家、その関心は次のステージへ」内容掲載】
その他の活動
国土交通省 不動産分野におけるESG-TCFD実務者WG 委員（2020年）
https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/totikensangyo_tk5_000215.html
